「かえるの街・ケロケロ」の版間の差分
(→登場する作品) タグ: 差し戻し済み |
|||
50行目: | 50行目: | ||
==登場する作品== | ==登場する作品== | ||
[[【とんちき坊やとかえるの街・ケロケロ】]] | [[【とんちき坊やとかえるの街・ケロケロ】]] | ||
[[ファイル:kerokero_とんまぬ.jpg|thumb|right|200px|かえるの着ぐるみを着たとんちきとろん]] | |||
==関連項目== | ==関連項目== | ||
[[【とんちき坊やとまぬけのろんシリーズ】]] | [[【とんちき坊やとまぬけのろんシリーズ】]] |
2023年5月18日 (木) 01:30時点における版
〈かえるの街・ケロケロ〉あるいは単に〈ケロケロ〉は、太田剛気の絵物語作品【とんちき坊やとかえるの街・ケロケロ】に登場する都市国家である。首都は国内唯一の都市、ケロケロ市。
概要
〈ケロケロ〉はケロケロ島とその周辺の島嶼部を領土とする都市国家である。政体は民選の市長と市議会を中心とする共和制を採用している。人口は10万人ほど、国土面積600㎢ほどの小さな都市国家ながら強い経済力を有し、世界有数の経済大国として国際的に知られている。唯一にして最大の都市・ケロケロ市は世界有数の貿易港であるケロケロ港を擁する経済都市であり、ケロケロの経済大国としての国際的地位を支えている。歴史的な経緯から市民のほぼ全員がケロケロ教を信仰している宗教都市としても知られており、ケロケロ島内にはケロケロ山やケロケロ神殿などのケロケロ教聖地が存在している。
国名
正式名称は〈ケロケロ〉である。共和国のような政体を示す言葉は、国号には採用されていない。また、非常に紛らわしいが「ケロケロ市」は〈ケロケロ〉内に存在する都市を指す名称であり、ケロケロ市の全域が都市国家〈ケロケロ〉のほぼ全域と重なるが、これらの2つの言葉は文脈によって別の概念を指す言葉として用いられている。
かえる暦7世紀の一時期のみ、王政が敷かれていたことから〈ケロケロ王国〉を正式な国号としていた時期があるが、ケロケロ革命によって王政が倒されると国号は元の〈ケロケロ〉へと戻されている。
歴史
ケロルスと彼の弟子の時代
〈ケロケロ〉創設者のケロルスは、元々は〈かえる帝国〉政府の宗教部門を統括する大司教の職に就く聖職者であった。彼は改革派の司教として、ケロケロ教の役割をそれまでの権威主義的な体制から福祉を重視する民衆寄りの体制へと変化させようとしており、国民からの絶大な支持を集めていた。しかし、そうした人気を快く思わなかった皇帝ゲコ2世によって、かえる暦372年、ケロルスは政府の職をすべて解任されて都を追放されてしまった(ケロルスの追放)。
追放されたケロルスは自身の支持者とともに都を離れ、皇帝と距離を置く貴族らから水面下で支援を受けつつおよそ3年間難民として各地を放浪した。375年4月、ケロルスとその一行はかつてケロケロ教の聖地として栄えながらも政治的な理由から放棄されていたケロケロ島に辿り着き、この地に理想の都を建設することを決めた。この際、ケロルスが難民たちに語った新たな都市の目指すべき理念は、ケロルスの宣言としてのちの都市国家ケロケロの基本理念となった。
ケロルスは草創期のケロケロをケロケロ教の教えに基づいて統治し、ケロケロ市の建設や港湾の整備(のちのケロケロ港)などを進めていった。383年にはケロケロ教の聖地・ケロケロ山のふもとにケロケロ神殿を建設するよう指示を出したが、ケロルスは神殿の完成を見ることなく384年にこの世を去った。ケロルスの後を継いでケロケロの指導者となったのが、ケロルスの7人の直弟子たちであった。彼/彼女らは市民の「代表者」を名乗り、7人の合議によって街を運営することを宣言した(7人の代表者)。7人の代表者の時代には市街地の建設が一段落し、教育機関の設置や商店の開設などといった市民生活の水準向上が進んだ。398年にはケロケロ神殿が完成し、最初の収穫祭も開かれた。
代表者はケロルスの直弟子であったことが就任の根拠であったため、代表者が亡くなりその数が減っても代表者の補充は行われなかった。そのため415年には代表者はケロウォルグただ1人となり、代表者全員が亡くなった後の体制をどうするかが問題となった。そこでケロウォルグは425年にケロウォルグ憲章を発布し、ケロルスの宣言を引用して次の世代の統治形態についての提案を行った。すなわち、市民が議員を選んだ議会が合議によって統治を行うという議会政治が、新たな政体としてふさわしいという内容である。426年にケロウォルグが亡くなると、憲章に従ってケロケロ史上初の市議会議員選挙が実施され、ケロケロ市議会が発足した。市議会は、議員の首班として市長を互選で選出し、市長と市議会が共同して街の統治にあたる第一期市長制度時代がはじまった。
第一期市長制度時代
初代市長となったケロティウスは、それまで宗教的な教えと慣習によって統治されていたケロケロを法律によって統治する法治主義の下の都市に変貌させるべく、430年にケロケロ法典を制定した。このケロケロ史上初の成文法典によって、ケロケロは名実ともに宗教に基づく共同体から法律に基づく共和制国家へと脱皮した。その後も、ケロティウスの後を継いだ市長たちによって、農地改革(436年~439年)、ケロケロ中央病院開設(450年)、ケロケロ市場の開市(458年)などの重要な政策が実行に移された。
特にケロケロ市場の開市はケロケロ港を単なる貿易の中継地点から国際貿易の拠点へと発展させる契機となり、5世紀初頭からはじまっていたケロケロ港の繁栄と合わさって、ケロケロが国際的な経済立国に成長する重要な要素となった。560年代初頭までにケロケロ港の貿易取引量は世界第三位となるまでに成長し、この頃にはかつて難民が建設し始めた都市というケロケロの姿は過去のものとなるほどの成長を果たしていた。
しかし、572年にケロケロ島へ〈トカゲ海賊団〉が襲来すると状況は一変する。海賊団は武力を背景にしてケロケロに金銭を要求したため、自前の防衛力を持たなかったケロケロは為す術なく海賊団の要求に屈することとなった(ケロケロベイの屈辱)。これを機にケロケロでは国防力の整備が進められ、482年に商船の保護を目的とした警備部隊としてケロケロ商船団が発足した。事実上の海軍となった商船団が489年に海賊団をケロケロ島近海から撃退することに成功すると、490年にはケロケロと海賊団は正式な戦争状態に突入した(ケロトカ戦役)。
この戦争は将軍・ケロディアと参謀・ケロンの活躍もあって510年にケロケロの勝利で終結し、この結果トカゲ海賊団は壊滅した。戦後、商船団のケロケロ国内における発言力は急激に高まり、その結果商船団の全権を掌握したケロンが絶大な権力を手に入れた。ケロンは政治的な野心を隠さず、514年に軍政組織として元帥府を設置すると、517年には市議会が持つ権能を元帥府に吸収してケロケロの全権を握った。続いて518年、ケロンは自らをケロウィルムと称して国王に即位することを発表し、ケロケロ王国の建国を宣言した。
王政期
ケロウィルムは典型的な専制君主制を敷いて独裁的な政治を行ったが、王政開始当初は意外にも市民からの支持率は高かった。これはケロウィルムが市民生活の向上に力を入れ、特に娯楽関係の環境整備を熱心に行ったためであった。演劇や芸術などを奨励・振興し、国民が気軽に娯楽へアクセスできるような政策を矢継ぎ早に実行した。国歌「あぁケロケロ国民」の完成(524年)などがその典型例である。
しかし、こうした王政への歓迎ムードは530年代に大きな転換点を迎えた。534年に王制を批判する論文を発表したケロケロ大学教授・ケロ=ケローゼを王政府が拘束するケロ=ケローゼ事件が起こると、世論は一気に反王政へと傾きはじめる。王政府が論文を理由にして教授を拘束したというのは結果としては誤解であったのだが、一度興った反王政の世論は止まることなく、翌535年にはケロケロ大学学生ストライキが発生してしまう。政府がこれを武力鎮圧したために事態はいったん沈静化したが、国民世論の潜在的な反王政感情はここで決定的に高まってしまった。
550年、ケロケロの創設者・ケロルスを称える演劇『賢人ケロルス』が上演されると、すべての市民が平等であることを理想としたケロルスの宣言の理念を復活させようという機運が高まり、これは552年にケロケロ革命となって現実の王制打倒運動へと発展した。商船団からも離反者が続出したことで、ケロウィルムは為す術なく反王政派に捕らえられ、革命のリーダー・ケロミンによって王政の廃止と「市民が治める街・ケロケロ」の復活が宣言された。ここに34年間続いた王政の時代が終わり、第二期市長制度時代がはじまった。
第二期市長制度時代
王政廃止後、暫定政府を率いたケロヴィスは大統領制を模した新たな市長制度を創設し、王政以前の市長制度と比べて権限が圧倒的に強くなった市政府を発足させた。その後ケロヴィスは正式な市長に就任すると、565年に実質的な憲法であるケロケロ大憲章を制定して、ケロケロの国家としての骨格を整えた。大憲章以前のケロケロは、実態は別として建前上は都市を自称しており国家を名乗ったことはなかったが、この大憲章によってケロケロは正式に共和制国家として建国されたことを宣言し、名実ともに都市国家・ケロケロが成立した。
ケロケロは575年にはかえる系民族の小国家14か国との間でかえる同盟条約を結び、同盟の盟主としてかえる系民族が多く住む大陸東部地域において、かえる帝国と並ぶ地域大国となった。翌576年には、当時世界的にもまだ珍しい子どもの権利を保護するための法律として子ども基本条例を制定し、次の世代の繁栄を見据えた国家体制の改革を進める意思を明確に表した。